私立高校の放課後学習をDX　受講生の全国模試偏差値が2.2ポイント向上

Classiが株式会社ベネッセコーポレーション（本社：岡山県岡山市、代表取締役社長：小林 仁、以下ベネッセ）および株式会社トモノカイ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：徳岡 臣紀、以下トモノカイ）と連携し提供する新しい形の放課後学習支援プログラムが、私立中高一貫校である桜美林高等学校（東京都町田市）に採択されました。その結果、プログラム受講生の全国模試（ベネッセ総合学力テスト）における偏差値が平均2.2ポイント上昇しました。

本リリースでは学校の取り組みと学力の変化についてご報告します。

＜背景＞

学校が抱える課題が複雑化・困難化する中、先生の長時間勤務が課題となっています。2016年の調査によると、高校教員の勤務時間は一日あたり平均11時間33分にものぼり、7割以上が「教材準備の時間が十分にとれない」と回答するなど日々の忙しさに関する悩みが浮き彫りになっています。

一方で、保護者が子どもへの教育にかける熱量の高まりに伴い、学校への期待や要望も強くなる傾向にあります。

こうした背景を受け、学習の質と量を担保するために放課後の「自習室」を設ける学校も増えています。しかし、多くの学校では生徒の自主性頼りになっていたり、教員が勤務時間を延長することで対応しています。

これを受け、Classi、ベネッセ、トモノカイが連携して提供する放課後学習プログラムは、外部リソースと教育データを活用し、教員の負荷を軽減しながら生徒の学力向上を試みました。

＜プログラム概要＞

ベネッセが提供するアセスメントを元に、Classi上で学習データを蓄積、個別最適化されたウェブドリル（AIレコメンド演習）を提供。そのデータ、教材を活用しながら、放課後や長期休暇中に開講する校内塾*においてトモノカイが派遣する大学生メンターが、50校超の学校で実践されたプログラムの設計運営ノウハウのもと学力層別に合わせた指導を行いました。

*校内塾とは…学校内の空き教室を利用して授業の補足や進学準備教育を行うサービス

■対象者：桜美林高校 高校1年生のうち成績下降傾向の68名

■概要

①2022年7月に実施した全国模試（ベネッセ総合学力テスト）の結果をもとに、生徒の学力層別の課題を洗い出す。

②①の結果を踏まえ、トモノカイ、ベネッセ、Classiの三社で先生とともに今後の方針を検討。授業でできること、校内塾で行うことを仕分けた上で放課後プログラムをカスタマイズする。

③学力下降傾向の生徒68名を対象に、校内塾を実施。成功体験の獲得を目的に、ミニテストとウェブドリル（AIレコメンド演習）を繰り返す。演習中のつまずきは学習メンターがサポートして解消する。

＜導入結果＞

通常成績が下降しがちな夏から秋にかけての全国模試において、全体の底上げが実現しました。2022年11月に実施した全国模試（ベネッセ総合学力テスト）では偏差値平均が40.8から43と2.2ポイント上昇しています。

本プログラムは、教員の業務時間を増やさずに学力の底上げを実現しており、先生の働き方改革にも寄与していることが言えます。

＜桜美林高等学校 先生のコメント＞

「導入当初は、生徒が放課後学習に自主的に参加してくれるきっかけとなればといった程度の期待でしたが、導入後は本校の進路・学習指導とトモノカイ・ベネッセ・Classi３社との連携がうまくいって、長年の本校の課題にも取り組むことができ、また教員だけでは動かせない、生徒の『学習のPDCAサイクル』が回り始めたので、今後への期待感は倍増しています！」進路指導部長　野村健太郎先生　

「運用は走り出したばかりではありますが、生徒達が楽しく来たくなる場であり、かつ真剣に取り組める場を提供するには年間のスケジュールを含め、案を出し合い協議することが大切だと感じています。学校が抱える問題や改革したいところ＝生徒へ良い学びの提供に繋がるのだと思います」竹村泰典先生

＜今後について＞

今後は本サービスの全国展開を目指し、トモノカイの大学生メンターを自習室に直接派遣するだけではなく、オンラインで指導できる体制構築を目指します。

【株式会社ベネッセコーポレーション】https://www.benesse.co.jp/

株式会社ベネッセコーポレーション（本社：岡山県岡山市、創業年月日1955 年 1 月28 日、代表取締役社長：小林 仁）は、「進研ゼミ」「こどもちゃれんじ」「進研模試」など国内外での教育事業、「たまごクラブ」「ひよこクラブ」といった雑誌などの生活事業を展開し、一人ひとりの「よく生きる」を支える商品・サービスの提供を行っています。

【株式会社トモノカイについて】https://www.tomonokai-corp.com/

トモノカイは、東京大学家庭教師サークルを母体に2000年設立以降、約23万人の登録大学生・大学院生・留学生を軸に教育業界をサポートする事業を展開しています。学校向けの放課後学習支援では現在、首都圏を中心に50校超の学校をサポートしています。2022年度から必修化した高校の「総合的な探究の時間」では、大学生・大学院生が専門領域を生かしながら生徒に個別にアドバイスし、その他も学校現場の多用な課題に寄り添ったプログラムを構築、運用しています。